アメリカと日本の電子書籍事情の違い

GoogleのGoogle Booksに続き、楽天のKobo、Amazonのキンドルで電子書籍の販売を開始しました。前にも書いたように外資系IT企業の「うちのやり方についてこれなきゃ諦めなさい」的な上から目線（そう感じるのは日本人、それもおじさん世代だけなのだろうか？）も、Google Booksが日本で販売を始めると同時に、少しは日本的サービスも行われてきているようです。

先日はGoogleのAdSenseという広告収益を受け取るサービスに口座を開設する際に、またまたトラブったのですが、Googleの日本人スタッフが丁寧にヘルプしてくれました。ナンと電話までかかってきた！！　Google Booksの口座と同じ口座で申請したところ何故かはねられてしまったらしいのですが、結局承認されない理由ははっきりわからないまま、違う銀行口座で登録し、承認されたのです。通常手続きはオンライン上ですべて自分で行うのですが、今回はその日本人スタッフが登録を済ませてくれたのです。<br /><br />Koboは外資系とはいえ、日本の楽天がオーナーですから、日本人スタッフがうちのような小さな出版社にまで出向いてくれ、手続きを完了。すぐに発売開始することができました。データアップも書誌データの作成はちょっと面倒ですが（まぁどこも面倒ですｗ）、あとはストレージにアップするだけなので簡単です。

さて、大御所Amazonのキンドルですが、ついに昨年末、日本でのサービスを開始しました。小社ではまだ登録中で販売は開始していませんが、今のところ問題らしい問題はありません。ただ、販売書籍の登録してみて初めて知ったのですが、キンドルへのマージンが30％と70％と二種類あり、しかも販売価格はこちらで自由に決められません。簡単に説明すると価格の安い商品は儲からないので手数料が高いということです。<br /><br />対して日本の電子書籍事情は複雑です。電子書籍販売ショップがいくつも登場し、それぞれと契約するのではなく、結局、電子書籍取次会社と契約しなくてはなりません。取次は大日本印刷系のモバイルブックジェイピーと凸版印刷系のビットウェイで大手書店のほとんどをカバーするのですが、こちらに口座開設し、フォーマットに則ってコンテンツを登録したからと言って、各書店で自動的に販売されるわけじゃありません。書店が取次より本を仕入れるために、出版社は各書店にコンテンツの売り込みをしなくてはならないわけです。販売手数料も取次と書店とそれぞれ取られるのは言うまでもありません。

ここのところが外資大手との大きな違いでしょう。もちろん日本でもFujisanやebookjapan、マガストアなど、個々に直接契約できる書籍店もありますが、販売するコンテンツは雑誌、漫画などジャンルを特化させている書店が多いようです。